ドルコスト平均法を銀投資のプット売りで適用する際の注意点

ドルコスト平均法とは、購入するタイミングを分散させることで、平均取得単価を安定させる取引手法の一つです。この考え方は、銀現物商品やCFD商品を積み立てていくための手段の他に、銀オプションを投資に取り入れる際の「プットオプション売り」に関しても有効に機能します。

また、サクソバンク証券で取引する際の口座維持手数料がかからないようにする手段でもあります。

投資リターンを安定させ、さらに口座維持手数料分がお得になるドルコスト平均法をマスターしてみませんか?

プット売りでドルコスト平均法を行う効果

ドルコスト平均法として資金を分割して投資する際には、大抵は資金を5回分や10回分など等分に分割し、一定額の投資を行います。
その際に、銀相場の上下に対して権利行使価格を変化させていく方法と、常に一定の権利行使価格で行う方法があります。

プットオプション売りの権利行使価格を変動させる

アットザマネーのプットオプションを売る場合に下記のタイミングで売ったとします。

プット売りを毎月売るタイミング

権利行使価格は1月から14ドル、14ドル、15ドル、15ドル、18ドルというように、相場の上昇に応じて権利行使価格が上がっていきます。

その場合に、得られるプレミアムはほぼ一定となります。

というのは、常にアットザマネーにあるので残存日数とボラティリティが変わらないかぎりはプレミアムが同一になるのがオプションの性質だからです。

このプットオプション売りのドルコスト平均法のメリットは、通常の現物の買い戦略と比較することで明確になります。

もともと14ドル、14ドル、15ドル、15ドル、18ドルで銀CFDを保有したいと思っていてコンスタントに購入するのがドルコスト平均法です。
その購入したい価格と同じ権利行使価格のプットオプションを売った場合にもし満期にその権利行使価格以下になると、「その権利行使価格で銀CFDを保有することになる」のがプット売りの効果です。

ということはプット売りと銀CFD買いというのは同じ投資行為を表していて、プット売の方が受け取りプレミアムが発生する分有利だということがわかります。

権利行使価格を変えないでプットオプションを売る場合

もし上記状況と同じ場面でプット売りの権利行使価格を一定にした場合を考えます。

プットを毎月売った時のイメージ

青い丸印が14ドルのプットオプションを売った概念図です。
14ドルのプット売りを1月に行い、以降2月から5月までずっと14ドルのプットを売ることになります。

そのルールに従うと、15ドルに上昇した3月4月も、18ドルまで上昇した5月も14ドルのプットを売ることになります。
原資産価格からプットの権利行使価格が遠いことをアウトオブザマネーと呼び、アットザマネーに対して受け取りプレミアムが非常に小さくなります。

今回の事例では初月と2月はアットザマネー付近にいたために受け取りプレミアムが多かったものの、それ以降はアウトオブザマネーを売っているため受け取りが小さくなります。しかしながら投資における自己資金は不変であるため、投下資金に対する受け取りが小さくなる、すなわち利回りが低下しています。

この状態であれば、プレミアムゲインが見込めないために、1月に500オンスを一気に売り建てていたほうが良いということになります。

本事例のように上昇していったから最初に建てていたほうが良かったということになりますが、一方で銀相場が下落していく場合には、徐々にインザマネーとなっているオプションを月々売り増していくことになります。

どちらが有利か

どちらに一方的な有利不利は無いのが効率的市場仮説に基づく投資の世界になるのですが、後者の相場に合わせて動かさないという取引手法の最大の課題は、今後上昇したら有利、下落したら不利という「相場を予想する」行為が発生していることになります。

銀投資については相場観をいれないで済むようなほったらかし出来る戦略を研究している趣旨からすると、相場観を入れることが前提となる取引技術は当てはまらないでしょう。

口座維持手数料との兼ね合い

サクソバンク証券の口座維持手数料は180日以内に1回も取引がない場合はその期間は免除となります。

このルールを考慮すると、最初に1回投資をして1年間放置するよりも、少なくとも2回に分けて分散するほうが、口座維持手数料はかからないことになります。
タイミングを測るのが面倒だという考えを持っていれば、機械的に1年のうち四半期ごと(1年で4回)などに分けるというのも手法の一つです。

常に遠い限月のオプションを売る

サクソバンク証券のオプション銘柄は、およそ1年先のものがありますが、時期によっては新しい限月が出ていない期間が長く、最長のオプションの残存日数が10ヶ月程度となっている場合があります。

この場合に時間分散としてドルコスト平均法を実行している場合には、同じ権利行使タイミングの銘柄を購入時期を分けて分散投資して保有しているとみなすことが出来ます。

現在では2017年4月限、2017年5月限がありますが、2016年5月初旬には3月29日限までしか存在していなかったため、毎月売り建てることが出来ません。

その場合には最も遠い限月を売ることになります。

銘柄分散は出来なくても、投資する時間をずらすことで、取得単価を平準化できているから問題はありません。

概ね四半期に1回であれば新しい限月が登場ししていることが多いですが、今回の投資スタイルで厳密に「1年以上先の銘柄を使う」必要はなく、メンテンナンスが不要でほったらかしにできるという意味でできるだけ長い期間のオプションを使えばよいだけとなります。

当然のことながら短期間のオプションを売って回転させていくという考え方もあります。

どちらが正解というわけではありません。
考え方によって、投資スタイルによって自由に変えていけるのがオプションのメリットとなります。

まとめ

相場観を入れたい場合は、ドルコスト平均法を使わずに最も有利だと思えるタイミングで一気に資金と投下するのが有効です。

しかし相場観がない、銀の動きに確固たる自信が持てない場合は、ドルコスト平均法を使うことで当貸金を平準化することが出来て一時的な不利な価格での約定の影響を緩和できます。
しかしそれは有利な価格での約定の影響も合わせて緩和することになるため、良くも悪くもドルコスト平均法は1回の投資の影響を緩和する効果となります。


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