6月24日に結果が公表されたイギリス国民投票は離脱派が過半数を取り、日経平均株価は昼に-1000円を越す下落に見舞われました。
当初の予想ではどちらになるかわからないのですが、たいていは残留することになるという意識が働いていた結果、予想を裏切る形で日経平均株価が下落してインプライドボラティリティも上昇しました。
ここではボラティリティの観点からこのイベントについて考察していきます。
暴落時の日経VI指数
-1000円を越す暴落と言っても良い下落が起きても、日経VI指数は前日比5ポイント程度の上昇にとどまりました。
つまり前日までに充分不確実性を織り込んでいたということが分かります。
もし大方の予想が残留で、急遽離脱のニュースが出た場合には、日経VI指数は20から40に急騰していたでしょが、今回はジリジリとボラティリティを上げて市場参加者の不安を反映する形で、最終的に離脱の結果がでました。
今回はインプライドボラティリティが上昇しましたが、すでに認知されているイベントは経過しました。
こうなってしまうと不安が取り除かれたので、次第にボラティリティは下げていく傾向になります。
東日本大震災の事例
実は東日本大震災の時にもボラティリティは高騰しましたが、地震自体では日経平均株価も日経VI指数もそれほど変動はしなかったのですが、原発問題が明らかになって日経平均株価が暴落し、ボラティリティが上昇しました。
このように大震災という予期しないことがあって、さらに原発という予期しないことが起きたために市場がびっくりしてVI指数が反応したと解釈できます。
日経VI先物と日経VI指数の関連性
実は今回の事例では、日経VI指数は40ポイントを超えましたが、日経VI先物は期近が32ポイント、期先が32ポイントと追従しきれていません。
これは先物の特徴で、満期において上ったボラティリティは下がるという思惑が働くからです。
今は確かに高くなっているけど、満期まで時間があれば十分下がってくるだろう。
そう思っているひとが多いから先物が上昇しない原因となります。
暴落時には期近の先物のほうが価格が高くなり、期先の先物のほうが高くなりきらない現象を起こしており、この現象をバックワーデーションと呼びます。
そして飛び抜けた指数が元に戻る際には、今度また指数のほうが先に価格を下げて、後から追従して先物価格が下がっていくと考えられます。
つまりボラティリティ先物は「先行」しているのではなく、遅行しているのです。
常に指数のほうが市場の変動を大きく拾って、期先になればなるほど反応が鈍い。このような性質があります。
日経VI指数はなかなか下がらない
これほど急激にボラティリティが上昇すると、ある日ストンと日経VI指数が下がります。
もし週末に欧米各国の救済や何かしらの不安要素が取り除かれる事態があれば、週明けの日経VI指数は下がったことでしょう。
今回はそのような救済などが特に無かったので、数日を掛けて下落していっています。
ですが、指数が下落しても、先物は遅行しているためゆっくりと下落する傾向があります。
実は盛ったボラティリティを売って利益を狙うのも、時間との戦いになります。
指数が下がっていても、先物はまだ下がらないでそのままSQを迎えると、将来は利益が出るはずなのに泣く泣くロスカットする羽目に会うかもしれません。
それが建てた日経VI先物の満期日にロールオーバーしないといけないので、管理する手間が生じます。
そうならないように期中に決済するか、期末のSQ日に決済してロールオーバーの準備をしないといけません。
これが日経VI先物の取引の注意点となります。
まとめ
盛ったボラティリティを売るには日経VI先物を利用するのが一番直接的にボラティリティを売れるのですが、このようにVI指数が低下するのはゆっくりと低下するため、先物の特性である満期が課題になります。
充分に満期まで余裕がある先物を利用するか、ロールオーバーを念頭に取引を心がけましょう。
また、この日経VI指数を用いた、日経平均VIを投資判断に役立てることが可能な理由も併せてお読みください。